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15日の東京市場は日経平均が2万1803円95銭(△26.66)、TOPIXは1743.60(△0.39)、日経平均先物6月限は2万1640円(△30)。
前日の米市場はNYダウが3日続落。トランプ政権の保護貿易措置に対し、中国が報復関税を課すと伝わり、「貿易戦争」への警戒感から売りが先行しました。
東京市場も日経平均が73円安でスタート。前場は終始マイナス圏で推移しましたが、後場には日銀のETF買い観測から売り買いが拮抗。前日終値を挟んで揉み合いました。
東証1部売買高は11億7463万株、売買代金は2兆2350億円。値上がり銘柄数は759、値下がり銘柄数は1214、変わらずは98。TOPIX業種別騰落率は、その他製品、電気ガス、小売、サービス、不動産など13業種が上昇。海運、石油石炭、繊維、農林水産、倉庫など20業種が下落。
個別銘柄では、野村不動産、三菱地所、住友不動産など不動産株に買いが先行。ローソン、ABCマート、アスクルなど小売株も物色されました。18年5月期第3四半期決算が好調だったクスリのアオキは10%強の急騰。値上がり率上位は、enish、ヤーマン、サイバーコム、アルテック、オルトプラスなど。
半面、世界的な貿易停滞を警戒したのか、川崎汽船、日本郵船、商船三井など海運株が軟調。キヤノン、京セラなど輸出関連の一角も弱含みました。値下がり率上位は、アイロムグループ、東京個別指導学院、丸和運輸、EIZO、レオン自動機など。 |